クロロゲン酸摂取による高齢者の認知機能改善を実証した自身の論文を手にする加藤准教授
 山形県立米沢栄養大の加藤守匡(もりまさ)准教授(44)は15日、コーヒーの生豆などに含まれるクロロゲン酸に、高齢者の認知機能を改善する効果があることを大手食品メーカー「花王」との共同研究で実証したと明らかにした。コーヒー摂取による認知機能改善の報告例はあるが、クロロゲン酸摂取による実証例は初めてという。国際医療科学雑誌に論文が掲載された。

 加藤准教授らは2014年8月から半年間、米沢市の65歳以上の男女計8人にクロロゲン酸330ミリグラム入りの試験飲料100ミリリットルを毎日就寝前に摂取してもらい、その前後の認知機能テストで効果を調べた。
 8人は全員、テスト前は認知機能の低下を自覚していたが、摂取後に視覚運動機能や注意機能、記憶能力など計15項目をパソコンでテストしたところ、最高で平均20%の改善が示された。特に前頭部の脳がつかさどる注意機能などの改善が顕著だったという。
 血液検査では、認知症を引き起こすとされるタンパク質の一種、アミロイドベータが平均27%低下し、言語記憶の改善にも効果が見られた。
 認知症は将来的に高齢者5人に1人の割合で発症するとの予想もある。根治療法が確立されておらず、今回の実証は予防対策に役立つと期待される。
 県認知症施策推進協議会委員を務める加藤准教授は、高齢者向けの軽運動による認知症予防法を開発し、県内各地の健康教室で指導もしている。「クロロゲン酸の効果が実証されたことで、今後は運動と栄養の側面から認知症予防への相乗効果の具体策を考えていきたい」と話している。

 第9回県医師会県民健康フォーラム(県医師会、琉球新報社主催)が24日、那覇市のパシフィックホテル沖縄で開かれ、約200人が参加した。高齢ドライバーによる交通事故が社会問題となる中、医師や警察、企業からの登壇者3人が、高齢者の交通事故を防ぐための方策を提言した。

 琉球大学医学部付属病院精神科神経科講師の外間宏人氏は、記憶障がいを伴うアルツハイマー型など4種類の認知症を紹介。いずれも脳の認知機能の低下により運転に必要な判断力が失われ、交通事故につながる危険性を指摘した。

 一方、本人の了解を得ないまま運転免許証を取り上げると鬱(うつ)状態になったり生活機能が低下したりするなどのリスクが高まるとし、「車に代わる移動手段の確保など積極的な対策が必要だ」と訴えた。

 県警察本部交通部運転免許課課長補佐の又吉長賢氏は「75歳以上の高齢者による交通事故の比率は75歳未満の2・5倍」と報告し、「本人が認知症を自覚していない場合も多く、運転免許の自主返納には家族らの協力が必要だ。返納後も車の鍵の管理を徹底してほしい」と呼び掛けた。

 りゅうにちホールディングス取締役の仲井間勝也氏は、自動車やバスの自動運転技術について紹介し、「自動運転技術が実現すれば、高齢社会でも安心安全に移動できる手段となる」と語った。

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★考察★ 

私のような医療のド素人でもわかることが責任の重い医師の中でもわからない人もいる。
医師といえでも当然だが「学ばなければ判断できない」
認知症の診断は難しいと感じる。

安易に特定の医師だけの判断に寄りかからず気になる時はセカンドオピニオンも有効に活用することも大切。

私はあくまでも自己流の感だよりなので自分のことを自覚しているからいい

★ここまで考察★

高齢者が物忘れや混乱した言動をしたら、すぐ「認知症ではないか」と考える間違った傾向が、身体科か精神科かの関係なく、医師の間で近年目立っている。一番に考えるべきは、身体的原因であり服用薬剤の影響である。治る可能性が非常に高いからだ。それらが除外できて初めて認知症を疑う。根治療法のない認知症は「最後の診断」にならないといけない。ところが、早まった誤診が多い。言動の混乱した高齢者をみて「認知症なのでは」とまず思うことなど、素人だってできる。プロのすることではない。社会やメディアで盛んな「早期発見」啓発の悪しき弊害ではないだろうか。

身体的原因と薬剤の影響
(例1)70歳代の男性は1年前からだるさが持続し1か月前から食欲も低下。ある日、起きられなくなって、救急車で内科病院に搬入され点滴治療を受けた。回復傾向となったが、言われたことをすぐ忘れる、日付を間違える、ということがあり、「認知症だから早く専門病院に行くように」と指示され、私の高齢者専門外来を受診した。

 認知症が体のだるさで発症することはない。初期に食欲が落ちることもない。1年で、起き上がれなくなることなどあり得ない。これらの原因は、身体的な病以外には考えられない。なぜそれが認知症となるのか。記憶障害と見当識障害を認めたからというなら、偏見も甚だしい。

血液検査で甲状腺機能を調べたところ、甲状腺ホルモンの値が顕著に低下していて(甲状腺機能低下症)、すべての症状の原因はここにあると思われた。大学病院の内分泌科に紹介し、男性はホルモン補充療法で改善した。

(例2)うつ病で心療内科にかかっていた70歳代の女性が、1か月ほどで急に会話がおかしくなった。トイレの場所もわからなくなり、家のあちこちで放尿した。主治医は「認知症になったから施設へ」と言い、高齢者専門病院を紹介した。

受診時、認知症スクリーニング検査である改訂長谷川式簡易知能評価スケール(HDS-R)は3点(30点満点)と最重度だったが、高齢者の認知機能を下げる危険のある抗不安薬(ジアゼパム)や抗パーキンソン薬(ビペリデンなど)が処方されていた。入院でそれらの薬剤を中止したところ、症状は消失した。聡明で上品な女性であった。HDS-Rは満点に回復していた。

 認知症などではなく、医師は自分が処方した不適切な薬剤によって認知機能が大きく低下していたのを誤診していたのだ。そもそも1か月で重度になる認知症などあり得ない。認知症は何年もかけてゆっくり進行するものだ。その基本的事項を知ろうとしない医師が多い。

 

まず「ニセの認知症」除外
 身体的問題や薬剤だけでなく、精神科疾患で回復可能なうつ病を誤診している例もある。

(例3)80代の女性は、親しい友人が亡くなり外出しなくなった頃から活気がなくなり、物忘れが見られるようになった。かかりつけ医でHDS-Rをすると13点で、頭部CTで軽度萎縮があった。「アルツハイマー型認知症」と診断され、抗認知症薬が開始となり、さらに抗認知症薬1剤が追加された。1年近くたって不眠が目立つようになったため、家族が心配し、私の高齢者専門病院を受診させた。

活気なく表情も乏しく、それだけでアルツハイマー型認知症ではないと思われた。認知症になると元気がなくなるというのは大きな誤解である。周囲が認知症を否定的に見て指摘や叱責を再三するようなことさえなければ、アルツハイマー型認知症の人は基本的に元気なのである。

抗うつ薬を少量処方したところ、1か月で活気が戻り、HDS-Rは28点になった。認知症ならこのように回復することはあり得ない。2つの抗認知症薬は中止した。女性は親友の死を誘因に発症したうつ病で、そのために認知機能が低下していただけ(「仮性認知症」と呼ばれる)だったのである。

この3例は、以前からいわば「ニセの認知症」である「治る認知症状態」として、診断前に医師が第一に疑い鑑別すべき状態として知られている。かりにも認知症を診ようという医師が知らないはずはないと信じたい。社会やメディアの「早期発見」の掛け声は、医師が最低限行うべき鑑別の心得まで曇らせているのではないだろうか。
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★考察★ 

男性の場合は、町内会・自治体、老人クラブ、消防団などの「地域組織活動」と、政治団体の会、業界団体・同業団体、住民運動、消費者運動などの「政治経済活動」が、また女性の場合は、ボランティア活動への参加が認知活動の低下を防ぐ可能性が高いとのことだ。

このように一般の生活者よりは地域の活動に、地域の活動の中でもせっかくだったら「役職」につくとことで高齢者が、自分に合った地域の活動に参加し、運営側としての「役職」を担ってアクティブに活動することが、ひいては認知症予防につながることを、この記事では数多くのデータから科学的に証明している。

★ここまで考察★

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認知症の方への接し方について
バリデーション
ユマニチュード
などが語られています。

残念ながら現実の在宅では

「お父さん そうじゃないって言ったろ!!」
「だからご飯食べったって言ってるでしょ!録画だってしたわよ!!」
「同じこと何度もきくの、もうやめてくれ!!!」

という感じで認知症の人ったちの環境を悪化してしまうことが多くあります。
抱え込まずに専門家に相談すること、介護者自体が疲弊すると共倒れになることなどをぜひ知識として知ってほしいです。

ここで「知ってほしい」のは認知症の介護者だけでなく、一般社会に暮らす普通の人たちです。
介護者が疲弊する前に手を差し伸べ合ったり、支え合ったり、つらい状況を理解しているだけでも環境や社会が変わります。

私も活動を再開します。
できることから初めてみますのでぜひご一緒に。

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