高齢者の「毎日の入浴」　要介護を防ぐ効果

入浴の頻度が週7回以上の高齢者は、週2回以下しか入浴しない高齢者に比べて要介護認定リスクが約3割有意に低いことが明らかになった。全国18市町村に居住する要介護認定を受けていない高齢者1万3786人を3年間追跡した調査による。11月12日に開かれた日本老年学的評価研究（JAGES=Japan Gerontological Evaluation Study）プロジェクトのプレス発表会で、千葉大学の八木明男氏らの研究グループが報告した。

夏と冬それぞれの浴槽入浴頻度における新規要介護認定リスク。数値は、週に浴槽入浴を0-2回すると答えた高齢者の群を1とした場合の各群のハザード比。（発表資料より）
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夏と冬それぞれの浴槽入浴頻度における新規要介護認定リスク。数値は、週に浴槽入浴を0-2回すると答えた高齢者の群を1とした場合の各群のハザード比。（発表資料より）
日本は、他国よりも長い労働時間など、健康にマイナスの影響がある特徴が多く指摘されているにもかかわらず、日本人が世界的にも長寿である理由は長年謎とされてきた。研究グループは東アジア圏に特有の生活習慣である浴槽入浴に着目し、JAGESプロジェクトにより得られた大規模なデータを解析することで、入浴習慣の健康への影響を検討した。これまで、フィンランドのグループがサウナ浴頻度が高いほど死亡率が低いとの研究結果を報告しているが、1万人規模の高齢者を追跡調査した研究は前例がない。

研究グループは、1週間に何回浴槽で湯に浸かるかを夏と冬とで分けて尋ね、回答が得られた1万3786人の要介護度を約3年間追跡した。解析の結果、夏の入浴頻度が週に0～2回の群と比較して、週に7回以上入浴する群は、要介護認定されるリスクが28%低かった。同様に、冬では29%のリスク減少が見られた。

論文ではこの結果を説明し得るメカニズムとして、入浴によるリラックス効果が抑うつや認知機能低下を予防する可能性や、体温上昇に伴うヒートショックプロテインの産生による抗炎症作用や細胞保護効果などを挙げている。さらに、研究を率いた八木氏は、入浴に伴う一連の動作と温熱刺激が「一般的な運動と同様のトレーニング効果があり、健康保護に寄与している可能性が考えられる」と述べている。

本研究により入浴が健康に好影響を及ぼし得ることが明らかになったが、入浴に伴う転倒や急激な温度変化による脳卒中リスクも報告されており、そのようなリスクが十分に評価されていない現段階では「安易に浴槽入浴を励行することは避けるべきだ」と八木氏。続けて、患者に入浴を勧める場合は、発熱や過度な高血圧がある場合は入浴を控えることや、浴室および脱衣所を温かく保つことなどの一般的な注意のほか、心疾患や脳血管疾患、神経疾患を有する高齢者への適切な指導が必要だと注意を促す。

JAGES研究代表者であり研究グループのメンバーである近藤克則氏（千葉大学予防医学センター教授）は、事故などのリスクや、シャワーを浴びただけの場合の要介護認定リスク減少効果などは今後の検討課題で、「19年に実施予定の次回調査では入浴に関する設問を追加して深堀りしたい」としている。

（日経メディカル　安藤亮）

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