"認知症"

健康

高齢者が物忘れしたら認知症なのか?――目立つ医師の「早まった診断(誤診)」 上田諭 | 高齢者精神科専門医

★考察★  私のような医療のド素人でもわかることが責任の重い医師の中でもわからない人もいる。 医師といえでも当然だが「学ばなければ判断できない」 認知症の診断は難しいと感じる。 安易に特定の医師だけの判断に寄りかからず気になる時はセカンドオピニオンも有効に活用することも大切。 私はあくまでも自己流の感だよりなので自分のことを自覚しているからいい ★ここまで考察★ 高齢者が物忘れや混乱した言動をしたら、すぐ「認知症ではないか」と考える間違った傾向が、身体科か精神科かの関係なく、医師の間で近年目立っている。一番に考えるべきは、身体的原因であり服用薬剤の影響である。治る可能性が非常に高いからだ。それらが除外できて初めて認知症を疑う。根治療法のない認知症は「最後の診断」にならないといけない。ところが、早まった誤診が多い。言動の混乱した高齢者をみて「認知症なのでは」とまず思うことなど、素人だってできる。プロのすることではない。社会やメディアで盛んな「早期発見」啓発の悪しき弊害ではないだろうか。 身体的原因と薬剤の影響 (例1)70歳代の男性は1年前からだるさが持続し1か月前から食欲も低下。ある日...続く
健康

地域活動で「役職」担う高齢者 認知症のリスク減

★考察★  男性の場合は、町内会・自治体、老人クラブ、消防団などの「地域組織活動」と、政治団体の会、業界団体・同業団体、住民運動、消費者運動などの「政治経済活動」が、また女性の場合は、ボランティア活動への参加が認知活動の低下を防ぐ可能性が高いとのことだ。 このように一般の生活者よりは地域の活動に、地域の活動の中でもせっかくだったら「役職」につくとことで高齢者が、自分に合った地域の活動に参加し、運営側としての「役職」を担ってアクティブに活動することが、ひいては認知症予防につながることを、この記事では数多くのデータから科学的に証明している。 ★ここまで考察★ 詳しくはこちらをクリック
介護

「帰りたい」→「誰に会いに?」 認知症介護の対話法 大切なのは、行動の根底にある「思い」探ること

認知症の方への接し方について バリデーション ユマニチュード などが語られています。 残念ながら現実の在宅では 「お父さん そうじゃないって言ったろ!!」 「だからご飯食べったって言ってるでしょ!録画だってしたわよ!!」 「同じこと何度もきくの、もうやめてくれ!!!」 という感じで認知症の人ったちの環境を悪化してしまうことが多くあります。 抱え込まずに専門家に相談すること、介護者自体が疲弊すると共倒れになることなどをぜひ知識として知ってほしいです。 ここで「知ってほしい」のは認知症の介護者だけでなく、一般社会に暮らす普通の人たちです。 介護者が疲弊する前に手を差し伸べ合ったり、支え合ったり、つらい状況を理解しているだけでも環境や社会が変わります。 私も活動を再開します。 できることから初めてみますのでぜひご一緒に。 詳しくはこちらをクリック
注意喚起

認知症高齢者らの再犯防止 条例制定へ初の検討会

認知症の高齢者や知的障害者らが万引などの犯罪を繰り返すことが社会問題となる中、兵庫県明石市は31日、全国初となる「再犯防止条例」の制定を目指し、兵庫県水産会館(同市中崎1)で検討会の初会合を開いた。同市は、福祉面の支援による再犯防止に力を入れており、地域での見守りなどを条例に盛り込むことで、元受刑者らの円滑な社会復帰を図る。 ★考察★  記事中に 「就労先の確保や就職先への定着、専門的な人材養成、市民の協力体制構築といった課題」をどのように解決していくのか。が何より大切だ。 生活や将来の不安から積極的になり辛いこともあるんだろう。 そこにいかに踏み込み具体的な実効性のある支援を検討してもらいたい。 ★ここまで考察★ 詳しくはこちらをクリック
注意喚起

高齢者、地域活動で認知症リスク減 役職かどうかでも差

町内会やボランティア活動に積極的な高齢者ほど認知症になりにくい。 そんな分析を、早稲田大などの研究グループがまとめた。会長や世話役などの役職を務める人ほど発症するリスクが低く、社会参加が認知症の予防につながっている可能性があるという。  愛知県の65歳以上の高齢者で、2003年時点で介護を必要としない状態だった約1万4千人の生活習慣や健康状態などを10年間追跡したデータを分析した。調査開始時点で町内会や消防団、趣味の会などの地域活動に参加していた人は約7400人で、うち半数近くが役職を務めていた。  調査の期間中、認知症と診断されたのは約2千人。地域活動に参加していた65~74歳の高齢者が認知症になるリスクは、年齢や就労状況などの違いを差し引いても、参加していなかった人より25%低かった。  さらに会長などの役職を務めていた人は、役職なしで活動に参加していた人に比べ、発症リスクが19%低かった。組織内の調整などで、より頻繁に活動に関わることが影響している可能性があるという。  一方、75歳以上の高齢者では、地域活動への参加の影響はみられなかった。  分析した早稲田大大学院博士後期課程の...続く
介護

介護認定受けていない高齢者 5割に認知症疑い

茅野市で介護認定を受けていない65歳以上高齢者の約半数に認知症の疑いがあり、要介護状態になる恐れが高いことが、市が初めて実施した高齢者の日常生活と健康状態に関するアンケート調査で分かった。市は認知症予防の必要性が改めて明らかになったとして、認知症の予防対策や家族の理解を広めていく重要性を指摘している。 調査は昨年6~7月、郵送方式で実施。介護予防事業に反映するため、65歳以上の高齢者のみ世帯で暮らす8266人を対象に日常生活や地域活動、健康など8項目について尋ね、5711人(回収率69・1%)から回答を得た。 機能低下の割合を示す項目では、「認知症予防」が50・1%と最も高かった。うつ状態が疑われる「うつ予防」36%、「転倒リスク」31・9%、要介護状態に近い「機能低下あり」30・4%、「口腔」22・7%、「閉じこもり予防」18・5%が続いた。 居住地別だと、市全体の割合を上回って機能低下が見られる項目数は、金沢地区が最多9項目。次いで玉川地区、泉野地区、湖東地区、北山地区が各7項目、ちの地区と宮川地区、米沢地区は各3項目だった。豊平地区は全10項目、中大塩地区も口腔以外は市全体の割合...続く
生活

幻視も体験、『VR認知症』で揺さぶられた常識

★考察★  認知症の体験を最新技術の「VR:バーチャルリアリティー」で表現して 体験するもの。 デイサービスに到着し車を降りるシーン 電車の降りる駅がわからなくなるのシーン 知人宅に招かれたときのシーン を認知症の当事者の言葉を映像化したもの。 文章もわかりやすくぜひ一度読んで欲しい。 家族や近い人が認知症だと 「また馬鹿なことを言っている」 「無いものあると言い張る」 「こっちの正しいことを認めない」 「家族を疑う」 「言うことを聞かない」 ということが多い。 そういう人こそ「認知症の当事者が見ている、住んでいる世界」を 知ってみるのはいかがでしょうか? そうでないと 「認知症になってはじめて気がつく」ではおそすぎると思います。 ★ここまで考察★ 詳しくはこちらをクリック 幻視も体験、『VR認知症』で揺さぶられた常識 ニュースなどでもしばしば話題になる認知症。実際に認知症の方の介護をしている人も多くなっています。また、若年性認知症など、生活において他人事ではなく非常に身近な症状です。 「認知症になると人が変わってし�... NEWS.NICOVIDEO.JP
余暇

高齢者に優しいおせちを 加古川の認知症支援団体などがレシピ

牛乳で作る「ミルク餅」の雑煮など、軟らかく、喉に詰まりにくい高齢者向けおせち料理のレシピ6品を兵庫県加古川市の認知症支援グループと兵庫大栄養マネジメント学科(同市平岡町新在家)が協力してまとめた。高齢者だけでなく、家族みんなで囲めるよう、見た目やおいしさにもこだわった。 (広岡磨璃) ★考察★  年末年始におせち料理は生活習慣の中で重要なことだ。 介護施設でもおもちを色々工夫している。 皆さんの生活の場面では お正月とおもち はどんな工夫をしていますか? ★ここまで考察★ 詳しくはこちらをクリックl
注意喚起

認知症の高齢者の服に「みまもりステッカー」 山梨で相次ぎ導入 発見時、家族に円滑に連絡

認知症の高齢者の衣類や持ち物に「みまもりステッカー」を貼り、発見時に家族への連絡を円滑に行う新たなシステムが今年、山梨県内の自治体で次々と始まっている。行方不明の高齢者を見つけた人が、ステッカーに表示されたフリーダイヤルに電話し、記載のID番号を入力すると、家族などにつながる仕組みだ。県内では笛吹市、山梨市に続き、先月から富士河口湖町もステッカー購入費の補助を始めた。甲州市なども導入を検討している。(松田宗弘、写真も) 初期登録料2千円とステッカー代に年間3600円(48枚)が必要。山梨市と富士河口湖町が登録料全額を補助。笛吹市はさらに、ステッカー代を半額補助する。 ☆考察 実際に近隣を認知症高齢者が徘徊をしていることがわかるともっと良い。 不審だなと感じたら声をかけてお話しが噛み合わないようだったらこちらに連絡をする。 具体的な活動を評価する。 また自治体が補助をおこなうことで敷居を下げることができる。 詳しくはこちらをクリック
健康

社会的つながり多い高齢者、認知症リスク46%減 国立長寿医療研究センターが研究結果

友人と交流し、地域の活動に参加するなど、社会的なつながりが多い高齢者は、認知症の発症リスクが46%低下するとの研究結果を国立長寿医療研究センター(愛知県)などのチームがまとめ、発表した。  チームは、2003年に65歳以上だった1万3984人を対象に約9年間健康状態を追跡調査し、社会とのつながりと認知症発症との関係を調べた。  この結果「配偶者がいる」「同居家族と悩み相談などをする」「友人との交流がある」「地域のグループ活動に参加している」「働いている」に該当する人の場合、発症リスクはそれぞれ11~17%低下していた。すべてに当てはまる人は、ゼロか1つの人と比べ46%下がることが分かった。  一方で、子や親戚との交流があっても別居の場合は、発症リスクとの関連がみられなかった。  チームの斎藤民・長寿センター室長は「多様な社会とのつながりが認知症の発症リスクを下げる。家族の支援が期待できない高齢者も家庭の外でのつながりが予防に重要な役割を果たす可能性がある」と話している。〔共同〕 ☆認知症リスクを手減させるために重要なことは『社会的つながり」 病気や薬効などの大きなファクターも重要ですが...続く