介護

七十五歳以上の約半数が悩んでいるとされる加齢が原因の難聴。近年、認知症のリスクを高めることが分かり、「聞こえ」の重要性が注目されている。根本的な治療法はないが、補聴器を使えば生活の質は上がる。「年のせい」で済まさず、適切なタイミングで使い始めることが大切だ。六月六日は「補聴器の日」。 国立長寿医療研究センター（愛知県大府市）の耳鼻いんこう科が開く補聴器外来。「ア」「キ」「シ」「タ」…。ＣＤから流れる言葉を補聴器を着けた七十代の男性が一つずつ復唱していた。「問題なく聞こえていますね」と、結果を見た医師で加齢性難聴が専門の杉浦彩子さん（４５）はにっこり。 男性は補聴器を購入してから初めての来院だ。「多少うるさく感じる」と話すと、「耳から入る音の情報や刺激が少ない状態に脳が慣れてしまったため」と杉浦さん。「一カ月から半年で違和感はなくなる」 補聴器は医療機器だが保険は適用されず、十万円しないものから五十万円以上するものまでいろいろ。聴力や使う環境などによって種類はさまざまだが、杉浦さんは「家庭用なら十万円台で十分。重要なのは調整」と言う。 音を脳に伝えるのは内耳という部分＝図。「蝸牛」の中に...続く

★考察 以下の記事が危険性を継承していると感じた。 総合南東北病院の松下隆外傷センター長は「骨格の筋肉量の減少は50代から加速し、80歳までに20歳時点の3～4割まで減少する。ところが、大腿骨骨折によりベッドで安静にしていると、わずか1週間で加齢による4～10年分の筋力低下が起きてしまう」と、大腿骨骨折の治療が長引くことのリスクを強調する。 ここまで考察★ 詳しくはこの文字をクリック

高齢者の「毎日の入浴」　要介護を防ぐ効果 入浴の頻度が週7回以上の高齢者は、週2回以下しか入浴しない高齢者に比べて要介護認定リスクが約3割有意に低いことが明らかになった。全国18市町村に居住する要介護認定を受けていない高齢者1万3786人を3年間追跡した調査による。11月12日に開かれた日本老年学的評価研究（JAGES=Japan Gerontological Evaluation Study）プロジェクトのプレス発表会で、千葉大学の八木明男氏らの研究グループが報告した。 夏と冬それぞれの浴槽入浴頻度における新規要介護認定リスク。数値は、週に浴槽入浴を0-2回すると答えた高齢者の群を1とした場合の各群のハザード比。（発表資料より） 画像の拡大 夏と冬それぞれの浴槽入浴頻度における新規要介護認定リスク。数値は、週に浴槽入浴を0-2回すると答えた高齢者の群を1とした場合の各群のハザード比。（発表資料より） 日本は、他国よりも長い労働時間など、健康にマイナスの影響がある特徴が多く指摘されているにもかかわらず、日本人が世界的にも長寿である理由は長年謎とされてきた。研究グループは東アジア圏に特有...続く

障害者奮闘、高齢者施設で介護担う 福祉の受け手から担い手へ ★考察 介護の職場は生活の支えが中心。 介護福祉士でないとできないことはそれほど多くなく ケアよりも「配慮や繰り返しの作業」が多くなる。 そこのところには障害があろうがなかろうが「誠実に仕事を進める」事のできる人は歓迎される。 個性を強みに変える仕組みは今後も活躍の舞台を増やし相互に良い影響が出ると思い。 ここまで考察★ 　軽度の知的障害がある福井県内の２０代女性２人が６月から、坂井市の高齢者施設で働いている。県が昨年度初めて行った障害のある人が対象の介護職員研修を受け、実習先で就労が実現した。２人は福祉の受け手から担い手に立場を変え、介護助手としてシーツの交換や食事の準備に奮闘している。 詳しくはこの文字をクリック

認知症高齢者の財産を守れ　信金ＯＢが立ち上がった 　判断力が弱った高齢者は詐欺商法に狙われやすい。被害を少しでも食い止めようと、信用金庫のＯＢたちを集めた団体が成年後見人になり、認知症のお年寄りの財産管理に乗り出す動きが全国に広がっている。 ★考察 地域に根ざす信用金庫のOB. お金のプロでもあり、地域の顔でもある。 そこに福祉、介護職が関われば大変有意義である。 だれでも「1人で通帳と印鑑を持ち権利を渡されれば魔が差す」と考えてくれる人たちがチームで対応することの安心感は大きい。 ここまで考察★ 詳しくはこの文字をクリック

どこまで骨太(3)高齢者負担　メニュー列挙も踏み込み不足 ★考察 税を能力応分負担にしていくことで適正化を図るメニュー。 その中に現在年収520万円以上の高齢者が基本3割負担だ。 これを平均年収の420万円を目安にする方針がある。 しかし…選挙を前に腰砕けとの印象の専門家も居る。 ここまで考察★ 経済財政運営の基本方針（骨太の方針）の柱の一つが高齢者への負担増加だ。政府の推計によると、税や保険料で賄う医療、介護などの社会保障給付費は2040年度に18年度の1.5倍の190兆円に膨らむ。社会保障の制度を長持ちさせるには、高齢者に「能力応分」の負担をどこまで求められるかが鍵を握る。 働き手一人あたりの社会保障に関する年間負担額は、40年度には18年度から４割増の215万円。第一生命経済研究所の星野卓也氏はこう推計する。少子化による人口減で支え手が減る一方で高齢者は増え、医療・介護費が膨らむためだ。「高齢者にも一定の負担を求めるのは避けられない」（星野氏）との見方が広がっている。 今回、骨太の方針で盛り込んだのは、医療・介護サービスの自己負担割合が現役世代並みの３割となっている高齢者の対象拡...続く