「医療」カテゴリーアーカイブ

大腿骨骨折、余命にも影響  高齢者は寝たきりの危険

★考察

以下の記事が危険性を継承していると感じた。

総合南東北病院の松下隆外傷センター長は「骨格の筋肉量の減少は50代から加速し、80歳までに20歳時点の3~4割まで減少する。ところが、大腿骨骨折によりベッドで安静にしていると、わずか1週間で加齢による4~10年分の筋力低下が起きてしまう」と、大腿骨骨折の治療が長引くことのリスクを強調する。

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身体拘束廃止未実施減算と身体拘束の実態

身体拘束廃止未実施減算と身体拘束の実態

★考察

内容に関しては説明だが後半部分の「身体拘束の具体例」は
現状に即していると思う。
他の手立てはないのか?
本当に複数のスタッフで検討した結果なのか?
気になるところでした。

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高齢者の10人に1人は手術の後にボケる!?

インタビュー◎術後認知機能障害を知り、術前に説明を
高齢者の10人に1人は手術の後にボケる!?
秋田大学麻酔・蘇生・疼痛管理学講座講師の合谷木徹氏に聞く
聞き手:小板橋 律子=日経メディカル

★考察

サルコペニアという視点もあるが、術後というよりも入院生活自体が認知症の状態を進めてしまうことは現場ではよく感じたことだ。
必要性はあるのだろうが拘束や服薬過多などから認知症の状態が進むイメージを個人的にもっている。

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手術後の安静臥床により、全身の筋肉量が低下するサルコペニアが生じることはよく知られているが、高齢者では認知機能も低下し得ることはあまり知られていない。術後認知機能障害(postoperative cognitive dysfunction ;POCD)と呼ばれる術後合併症について、秋田大学の合谷木氏に聞いた(文中敬称略)。

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高齢者負担 メニュー列挙も踏み込み不足

どこまで骨太(3)高齢者負担 メニュー列挙も踏み込み不足

★考察

税を能力応分負担にしていくことで適正化を図るメニュー。
その中に現在年収520万円以上の高齢者が基本3割負担だ。
これを平均年収の420万円を目安にする方針がある。
しかし…選挙を前に腰砕けとの印象の専門家も居る。

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経済財政運営の基本方針(骨太の方針)の柱の一つが高齢者への負担増加だ。政府の推計によると、税や保険料で賄う医療、介護などの社会保障給付費は2040年度に18年度の1.5倍の190兆円に膨らむ。社会保障の制度を長持ちさせるには、高齢者に「能力応分」の負担をどこまで求められるかが鍵を握る。

働き手一人あたりの社会保障に関する年間負担額は、40年度には18年度から4割増の215万円。第一生命経済研究所の星野卓也氏はこう推計する。少子化による人口減で支え手が減る一方で高齢者は増え、医療・介護費が膨らむためだ。「高齢者にも一定の負担を求めるのは避けられない」(星野氏)との見方が広がっている。

今回、骨太の方針で盛り込んだのは、医療・介護サービスの自己負担割合が現役世代並みの3割となっている高齢者の対象拡大だ。医療では原則として70~74歳が2割、75歳以上が1割負担。夫婦世帯で年収520万円以上などの要件を満たす「現役世代並み所得」の高齢者は3割だ。給与所得者の平均年収は約420万円。400万円台への基準引き下げ案もあるが、与党などから慎重論が出るのは必至だ。

骨太の方針では、高齢者に資産の保有状況に応じた負担のあり方の検討も盛り込んだ。ただ、定年延長など高齢者の雇用拡大を求める中で「働いたら損をする仕組みにならないよう整合性をつけられるかが重要」(星野氏)との指摘もある。

75歳以上の後期高齢者の窓口負担の引き上げを巡っては、財務省などが2割への引き上げを求めているが、骨太は「あり方を検討する」との表現にとどまった。SMBC日興証券の宮前耕也氏は「来年夏の参院選を控えて腰砕けになった感がある」と指摘する。

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「地域密着型ナース」美作で活躍 高齢者の健康維持支援の十時さん

「地域密着型ナース」美作で活躍 高齢者の健康維持支援の十時さん

●考察

コミュニティーナースの発足者の講義を聞いた経験がある。
自分の親のことについて予防の観点が医療に少ないことで、突然亡くしてしまった、ことがきっかけだ。
その思いを実際の活動につなげていくことでコミュニティーナースが誕生した。

これからは「病気になったから」ではなく「病気にならないための小さな活動」を継続する仕組みを大切にしていく。
同じような考えを高齢者の生活、認知症の対応などに活かしていきたい。

ここまで考察●

 地域に密着して住民の健康管理を手助けする「コミュニティーナース」が、人口減少と高齢化が進む美作市上山地区で活躍している。看護師の十時(ととき)奈々さん(42)=福岡県出身。昨年10月の移住後、高齢者宅を毎日のように訪問し、健康維持だけでなく、過疎地域の高齢者の生活を豊かにする存在となっている。一方で雇用が確立されておらず、持続的な活動への不安も抱える。

 「どこか痛いところはない?」「昨日は何しとったん」

 4月下旬。十時さんが細い山道に車を走らせ、上山地区の中腹で1人暮らしをしている男性(94)宅を訪ねた。数日前に転んでけがをした男性。腕のばんそうこうを貼り替え、世間話をしながらさりげなく健康チェックをする。

 約1時間の滞在。男性は「孫みたいに気軽に話せるので、ちょっとした体調面の悩みを言いやすい」と訪問を心待ちにする。

 一人一人把握 

 十時さんは、神戸市内のリハビリ病院で看護師として14年間勤めた後、訪問看護を6年行ってきた。「病気が重くなる前に、高齢者をサポートすることが必要ではないか」との思いが募り、2017年春にコミュニティーナースの養成講座に参加。主催者の紹介で、上山地区にやってきた。

 上山地区は人口208人(5月1日現在)で、65歳以上の高齢者は92人。十時さんはそのうち施設などに入っていない約60人の高齢者宅を、多いときには1日3軒訪問する。血圧測定や健康面の不安を聞き、必要に応じて受診を促す。一人一人の病歴や服用している薬、趣味、生きがいなどを記入したカルテの作成も進めており、現状の把握やアドバイスに役立てる考えだ。

 さらに上山地区周辺の地域サロンにも出向き、健康体操を指導。高齢者らの集いの場をつくることで、住民同士が助け合い、健康で豊かに暮らせる関係づくりを目指す。

 「接着剤」に 

 ただ、コミュニティーナースは職業として確立されているわけではない。高齢者宅の訪問や健康チェックなどの費用は無料で、事業者側が負担している。

 京都府綾部市や奈良県山添村などは、国の補助を受けられる「地域おこし協力隊」として採用した看護師が活動しているものの、最長3年間の任命期間後の「雇用主」は明確になっていない。

 十時さんの場合、在籍するNPO法人・みんなの集落研究所(岡山市)から給料を得ている。同研究所などが上山地区で進める中山間地域の課題解決などを目指すプロジェクトに対する、一般財団法人「トヨタ・モビリティ基金」の助成金が原資だが、19年9月までの期限付きだ。

 「契約終了後も活動したいが、生活できるか…」と十時さん。訪問看護をしながら、地区を拠点に予防からみとりまでケアできれば―などと考えている。

 地域医療に詳しい奈義ファミリークリニック(岡山県奈義町豊沢)の松下明所長は「コミュニティーナースは1人暮らしの高齢者ら社会的に孤立しがちな人を行政、医療機関、地域とつなぐ『接着剤』の役割を担っている」と重要性を強調。その上で「自治体がインフラの一つとしてとらえ雇用する手段もあるのではないか」と指摘する。

 コミュニティーナース 島根県の看護学生が病気予防や健康づくりなどを目的に提唱し、2011年ごろに誕生。人口減少や高齢化で医療が届きにくい地域に定住し、住民と日常的に接して関係を築き、相談や病気の予防、健康意識の高揚を実践し健康的なまちづくりに貢献する。病院や行政への橋渡しも行う。現在では全国で約100人が活動。岡山県内では上山地区のほか、勝央町にデイサービスをしながら活動している人がいる。
(2018年05月14日 09時45分 更新)

カテゴリ:
美作市 主要 医療・福祉 シニア

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