★考察

以下の記事が危険性を継承していると感じた。

総合南東北病院の松下隆外傷センター長は「骨格の筋肉量の減少は50代から加速し、80歳までに20歳時点の3~4割まで減少する。ところが、大腿骨骨折によりベッドで安静にしていると、わずか1週間で加齢による4~10年分の筋力低下が起きてしまう」と、大腿骨骨折の治療が長引くことのリスクを強調する。

ここまで考察★

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高齢者の「毎日の入浴」 要介護を防ぐ効果

入浴の頻度が週7回以上の高齢者は、週2回以下しか入浴しない高齢者に比べて要介護認定リスクが約3割有意に低いことが明らかになった。全国18市町村に居住する要介護認定を受けていない高齢者1万3786人を3年間追跡した調査による。11月12日に開かれた日本老年学的評価研究(JAGES=Japan Gerontological Evaluation Study)プロジェクトのプレス発表会で、千葉大学の八木明男氏らの研究グループが報告した。

夏と冬それぞれの浴槽入浴頻度における新規要介護認定リスク。数値は、週に浴槽入浴を0-2回すると答えた高齢者の群を1とした場合の各群のハザード比。(発表資料より)
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夏と冬それぞれの浴槽入浴頻度における新規要介護認定リスク。数値は、週に浴槽入浴を0-2回すると答えた高齢者の群を1とした場合の各群のハザード比。(発表資料より)
日本は、他国よりも長い労働時間など、健康にマイナスの影響がある特徴が多く指摘されているにもかかわらず、日本人が世界的にも長寿である理由は長年謎とされてきた。研究グループは東アジア圏に特有の生活習慣である浴槽入浴に着目し、JAGESプロジェクトにより得られた大規模なデータを解析することで、入浴習慣の健康への影響を検討した。これまで、フィンランドのグループがサウナ浴頻度が高いほど死亡率が低いとの研究結果を報告しているが、1万人規模の高齢者を追跡調査した研究は前例がない。

研究グループは、1週間に何回浴槽で湯に浸かるかを夏と冬とで分けて尋ね、回答が得られた1万3786人の要介護度を約3年間追跡した。解析の結果、夏の入浴頻度が週に0~2回の群と比較して、週に7回以上入浴する群は、要介護認定されるリスクが28%低かった。同様に、冬では29%のリスク減少が見られた。

論文ではこの結果を説明し得るメカニズムとして、入浴によるリラックス効果が抑うつや認知機能低下を予防する可能性や、体温上昇に伴うヒートショックプロテインの産生による抗炎症作用や細胞保護効果などを挙げている。さらに、研究を率いた八木氏は、入浴に伴う一連の動作と温熱刺激が「一般的な運動と同様のトレーニング効果があり、健康保護に寄与している可能性が考えられる」と述べている。

本研究により入浴が健康に好影響を及ぼし得ることが明らかになったが、入浴に伴う転倒や急激な温度変化による脳卒中リスクも報告されており、そのようなリスクが十分に評価されていない現段階では「安易に浴槽入浴を励行することは避けるべきだ」と八木氏。続けて、患者に入浴を勧める場合は、発熱や過度な高血圧がある場合は入浴を控えることや、浴室および脱衣所を温かく保つことなどの一般的な注意のほか、心疾患や脳血管疾患、神経疾患を有する高齢者への適切な指導が必要だと注意を促す。

JAGES研究代表者であり研究グループのメンバーである近藤克則氏(千葉大学予防医学センター教授)は、事故などのリスクや、シャワーを浴びただけの場合の要介護認定リスク減少効果などは今後の検討課題で、「19年に実施予定の次回調査では入浴に関する設問を追加して深堀りしたい」としている。

(日経メディカル 安藤亮)

熱中症、子供、高齢者はご用心 症状が出たら恥ずかしがらずに助けを求めよう

 熱中症は体温が上昇することで体内の水分や塩分のバランスが崩れることで生じる健康障害の総称だ。子ども、高齢者、屋外で働いたり、スポーツをしたりする人、屋内でも料理店の厨房などの風通しが悪く熱がこもる場所にいる人は注意しよう。

 めまいや立ちくらみ、手足の筋肉がつる症状、体がだるい、力が入らない、吐き気や嘔吐、汗が止まらない、汗が出ないなどの症状は熱中症の初期症状である可能性が高い。すぐに涼しい場所に移り、恥ずかしがらず、救急車を呼ぶなど周囲に助けを求めよう。

 集団活動中なら周囲の様子にも気を配ろう。会話が成り立たない、呼び掛けに応じない、まっすぐ歩けない、ひきつけを起こしているといった場合は症状が重い。すぐに医療機関を受診させる必要がある。自分でうまく水分補給できなければ無理に飲ませない。水分が気道に入る恐れがある。

 睡眠不足も熱中症の要因だ。エアコンや扇風機を適切に使い、寝ている間の熱中症を防ぎ、よく寝て体力を回復しよう。屋外では帽子をかぶり、小まめに水分補給を。大量に汗をかいたらあめ玉などで塩分も補給する。

高齢者カウンセラーは障害者 難病社長がビジネスモデル

 障害者が在宅のまま、テレビ電話を通じて、介護・認知症予防のために高齢者をカウンセリングする――。こんな取り組みに、愛知県東海市が今年度から協力する。障害者の就労を促すのが狙いで、市がカウンセラー養成講座の受講料を事実上、全額補助する。障害者が働けるようにと、難病で体をほとんど動かせない市在住の佐藤仙務(ひさむ)さん(27)らが考えたビジネスモデルという。

 佐藤さんは脊髄(せきずい)性筋萎縮症で、左手の親指などがわずかに動くだけだ。だが、話すことはでき、指先や視線でパソコンを操作し、電話やメールを駆使する。ホームページや名刺などの制作会社の社長として、障害者を雇用している。

 特別支援学校を卒業後、就職できず挫折を繰り返した。傷つく言葉を浴びたこともあったという。それでも「自分で働いて、稼いでみたかった。自分が一歩踏み出せば、ほかの障害者も働けるようになれるのではないか」。19歳で、同じ難病と闘う友人と起業した。

 一般社団法人日本ピアカウンセリングアカデミー(東京、JPA)の代表理事も務めている。そこで考えたビジネスモデルが、障害者をカウンセラーに養成し、インターネットを介したテレビ電話で高齢者と定期的に対話するサービスだ。

 ただ、多くの高齢者が対価を払ってまでカウンセリングを受けるとは考えにくい。そこで、自治体や特別養護老人ホームなどの施設と契約を結べば利用者の負担軽減になると考え、東海市に提案を持ち込んだ。

 障害者がJPAの養成講座を受けて一定レベルに達することを条件に、市は受講料を事実上全額補助することを決め、今年度の補正予算で5人分60万円を組んだ。鈴木淳雄市長は「ここまで考えてくれたので応援したい。まずは障害者のカウンセラーを養成し、育った段階で次の展開につなげたい」。うまくいけば、将来的には独り暮らしの高齢者の見守りなどにも役立てたい考えだ。

 佐藤さんは「東海市の取り組みを成功例にして、障害のある人にも高齢者にも優しいまち、支え合えるまちとして全国に発信したい」と意気込んでいる。(豊平森)

本日開催です!
第6回 えがおの仲間  第2回 えがおの講座
7月8日(日)13時〜15時、菊名地区センターにて開催。(参加費500円)どなた様もぜひお越しください。
NPOフラットハート理事長 おからさんの青木恵美子氏を迎えて「地域と共生する施設運営」をお話しいただきます。
就労継続支援B型事業所 と 横浜市生活支援補助事業サービス を並行して行いながら地域との共生を進める青木氏に これまでのこと、これからのことなど地域との共生の視点でお話しいただきます。
参考URL
https://www.flatheart.or.jp/

今まで情報交換やビジネス交流などの効果も生まれ、新しいきっかけになってきました。
ぜひお気軽に参加ください。