高齢者、地域活動で認知症リスク減 役職かどうかでも差

 町内会やボランティア活動に積極的な高齢者ほど認知症になりにくい。
そんな分析を、早稲田大などの研究グループがまとめた。会長や世話役などの役職を務める人ほど発症するリスクが低く、社会参加が認知症の予防につながっている可能性があるという。

 愛知県の65歳以上の高齢者で、2003年時点で介護を必要としない状態だった約1万4千人の生活習慣や健康状態などを10年間追跡したデータを分析した。調査開始時点で町内会や消防団、趣味の会などの地域活動に参加していた人は約7400人で、うち半数近くが役職を務めていた。

 調査の期間中、認知症と診断されたのは約2千人。地域活動に参加していた65~74歳の高齢者が認知症になるリスクは、年齢や就労状況などの違いを差し引いても、参加していなかった人より25%低かった。

 さらに会長などの役職を務めていた人は、役職なしで活動に参加していた人に比べ、発症リスクが19%低かった。組織内の調整などで、より頻繁に活動に関わることが影響している可能性があるという。

 一方、75歳以上の高齢者では、地域活動への参加の影響はみられなかった。

 分析した早稲田大大学院博士後期課程の根本裕太さん(運動疫学)は「退職後の比較的若いうちから地域活動に積極的に取り組むことが健康づくりにつながるのではないか」と話す。論文は老年医学の専門誌「BMCジェリアトリクス」に掲載された。(川村剛志)
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